入院など一週間で筋力は20%、一ヶ月では50数%低下してしまうと言われています。急な病気や怪我と並行して急性期リハビリテーションを行なうことにより、高い回復レベルで次の段階へとバトンタッチできるように回復・改善を目標とし、結果として入院期間の短縮につなげています。
また、疾患管理を経て身体機能の回復期にある患者さんが失われた機能を取り戻し、在宅復帰や社会復帰を目指すために必要な日常生活動作（ADL）の獲得を目的とした回復期リハビリテーションにも力を入れています。朝起きてから寝るまでの入院生活全てをリハビリテーションと捉え、出来る限り自分の力で生活できるように支援します。
また、維持期リハビリテーションでは、患者さんやご家族に必要な支援の在り方をともに模索し、退院後の生活環境を見据えて、よりスムーズに退院先の生活に移行ができるよう支援しています。

地域の医療・福祉施設と迅速に医療情報を共有できる体制をより強化することで、地域の中核病院として皆様方の医療・福祉の向上に積極的な支援を行っております。
地域のみなさまが、クリニックからの紹介でさくら総合病院に来られる場合、またさくら総合病院からの紹介で地元のクリニックへと連携するなどスムーズに医療を受けられるよう尽力しています。
同様に、福祉施設との連携などを実践し、地域の医療と福祉に貢献しています。

医療法人医仁会の理念は「断らない医療」を通じて安心安全な医療・療養環境を提供するです。
大災害の被災地は、この安心全然な医療・療養環境を著しく損ねており、この考え方は地域に限定されたことではないため、遠隔地であっても迅速に判断し出動しています。

死後CT検査を活用することで、解剖を行わずに死因を特定する取り組みを進めています。愛知県内では年間9,000件（2024年）の異状死がある一方、解剖は約450件しか実施されていません。
さくら総合病院では年間1,000件以上の検査を行い、ご遺族の「なぜ？」という思いに寄り添いつつ、解剖の負担を減らしながらより多くの真実を解明し、地域社会に貢献しています。
そしてこの分野へのさらなる貢献を目指し、2025年1月には法医学専門医を中心に「死因究明センター」を開設しました。警察や行政とも連携を深める中、小林 豊 病院長は「解剖を避けて事件性を否定しつつ、死因を特定できることは大きな意義がある」と述べています。